まったく、文字だけの手抜きのブログになりそうだ。
さて、先ほど、
「エコナビ２０１０：米は「電子書籍元年」 割安感、利便性受け」
http://mainichi.jp/select/biz/it/news/20100105ddm008020031000c.html
と、言う記事をみた。
私も、確実に日本もなると思う。この記事では日本の風習的に難しいかもと書いているが、まさに自民党的というか世の中の変化を感じていない。
申し訳ないが、この記事の中の出版業界の部分がおかしいのだ。
以前にも他のブログに書いたのだが、本来は著作者の権利が1地番だと思うのだが、日本では、
「さらに、出版業界では、電子書籍の普及が取次業者や書店が介在する既存の書籍流通システムを崩壊させることへの懸念も根強い。再販制度で定価販売される紙 の書籍は、出版社約７割、取次業者約１割、書店約２割とおおまかな収益の配分が決まっており、電子端末が普及すると、取次業者や書店の役割が縮小してしま いかねないためだ。」
この出版社の７割の内１割（10％）が著者の印税である。
残りの、６割が印刷代と広告費と出版社の利益である。まあ、粗利で半分ほどかと思われる。
さて、デジタル化でこの中の印刷代と配送費（取次業者）が無くなれば、２割下がり、店頭販売がなくなりば、４割下がる。
すると、残りの６割の中にしめる出版社はどこで金を取るのか？
印刷物の場合、本の装丁デザインなどのコストもかかるが、文章中心の場合はデジタル書籍ではコストもかからない。
何が言いたいかと言えば、出版社の必要性が無くなるということだ。
著作者が本来のコンテンツとしての対価を得ることができる。
今後、従来の代理業が一気に衰退すると思われる。
ミュージシャンも「利権の巣窟でしかない」著作権協会から脱退するのではないかと思う。レコード1枚で何十円しかもらえないなら、ネットでたくさんダウンロードされればやっていける。
これの書籍版がやってくるのだろうなと思う。ただ、問題点もあるのだけど一つアイデアがある。それは秘密にしておこう。
福＠